1日に発表された「株式会社TOKIO」の本格始動が話題だ。前日の3月31日をもってメンバーの長瀬智也（42）が脱退。新体制となったTOKIOをメンバー自身がマネジメントする同社とあって、その船出は大きな関心を集めている。
併せて注目されているのが、同日に福島県庁に新設された「TOKIO課」なる部署だ。
同課は「株式会社TOKIO」と連携し、福島県の魅力を発信していくバーチャルの課で、実際には県庁の企画調整課が実務を行うという。それでも、TOKIOの名を冠したプロジェクトが自治体公認で行われるのは非常に意義深い。というのも、TOKIOは東日本大震災以前から浪江町の「DASH村」でロケを行っており、震災以降もロケを通じて福島県の復興に一役買っていたからだ。
新たな船出を迎えたTOKIOが自治体の格式高い仕事を請け負うとなれば、「株式会社TOKIO」の企業としての門出はロケットスタートと言える状態だろうが、その格式の高さが仇となりそうな人物がいる。元TOKIOメンバーの山口達也（49）だ。
山口は2018年に未成年者に対する強制わいせつ罪で書類送検され、起訴猶予にはなったものの書類送検を受けTOKIOを脱退、ジャニーズ事務所を退所した。さらに20年9月には酒気帯び運転で現行犯逮捕されるなど、かつての活躍ぶりからはかけ離れた人生を歩んでいるが、その一方で、グループへの復帰を熱望するファンの声が多いのも事実だ。
そして、ここにきて「株式会社TOKIO」が山口を従業員として迎え入れるのではないか、という“山口復帰説”も週刊誌報道などにより浮上し始めている。
しかし、コンプライアンスが重視される昨今、自治体公認の仕事を請け負っている企業に、2度も世間を騒がせた山口を受け入れるのは、なんとも風当たりが強くなりそうな展開だ。
山口復帰の可能性は絶無とまでは言えないかもしれないが、「TOKIO課」ができてしまったことで、そのハードルはさらに高くなってしまったのは間違いない。
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