「政治家のセンセイたちは恵まれててイイね」がホンネ？芸能界も「ワーク・ライフ・バランス」で喧々諤々！

更新日：2025-10-10 17:03

投稿日：2025-10-10 17:00

　10月4日投開票の自民党総裁選で勝利した高市早苗氏（64）の「ワーク・ライフ・バランス」発言が、芸能界でも取り沙汰されている。

　歌手の西川貴教（55）は14日に沖縄県で開かれる「ワーク・ライフ・バランス・シンポジウム2025」にゲスト出演することをX（旧ツイッター）で告知しつつ「あくまで私個人は中小企業の代表であり、労働基準法の対象外ですので前日に大阪・関西万博最終日のパフォーマンスがありますが、終演後すぐに沖縄に伺います！働いて働いて働いて働いて働きます！」とつづった。
　一方、元JUDY AND MARYのギタリストTAKUYA（54）もXで「僕のワークライフバランスって、働く年に馬車馬のように働いて、ここ数年は年に4日ほどしか働いてなかったよ（笑）1週間とか1か月とかの単位以外も年単位あるよー」とユーモアを交えてコメントした。

「ミュージシャンは自営業者ですから、労基法適用外。高市さんが『ワークライフバランスを捨ててでも働くべき』と言ったことに世間では賛否あり、過重労働や精神的負担につながる懸念も根強いとされていますけど『もともと、そんなの関係ねえ』と言いたくもなるのでしょう」とは、業界に詳しい週刊誌芸能デスクだ。

「芸能界はかねてフリーランスや個人事業主が多く、労働時間管理や休暇取得については個人に任されることを名目として、あってないようなもの。休もうと思えば休むこともできるものの、それで仕事が途絶えてしまうことを危惧して、結果、働き通しになってしまいます。芸能人という特殊な職業においてもワークライフバランスの意識や制度変化が注目されていますけど、現実にはとても、そこまでいっていないのですから」（同）

■残業代を請求したら、仕事を干されるという悪夢も

　どういうことなのか。芸能プロ幹部がこう解説する。

「日本の芸能界の場合、出演料は安い固定制と言いますか、たとえばテレビの収録が長時間に及び、予定よりも大幅に延びたとしても、残業代などの補償はないに等しい。アメリカのように、制作会社に残業代を支払うことを義務付けられていないこともありますけど、延長稼働料を請求したところ、その分の追加ギャラは得られても、その後、仕事のオファーが途絶えたこともあります。芸能界では、権利を主張したりすると、クレームと受け止められて、逆ギレのような形で仕返しをしてくるケースもあったりするんです。俳優やタレントが映画や番組の撮影以外で行う、芝居の稽古やダンスのレッスンなども労働時間に換算されるべきなのに、なっていない。事務所からすれば、稽古させてやってるのかも知れないけれど、デビューした以上はプロだから、スポーツ選手のように練習時間も労働と認められるべきなんです。オフの時も、突然社長に呼ばれて、接待の場に駆り出されたりしていますけど、これも正確には搾取でしょう。売れなければポイ捨てですし、売れるために頑張ってるときも、交通費自腹とか、衣装代とか称してギャラから中抜きされたりしているんです」

　高市氏は働けばその分リターンもあると考えているようだが、それが通用しない芸能界からは「政治家のセンセイたちは恵まれててイイね」と言いたいのが本音だろう。

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　芸能界のギャラは「歩合制」ばかりかと思いきや、「給料制」もそれなりにメジャーだ。関連記事【もっと読む】和田アキ子が明かした「57年間給料制」の内訳と若手タレントたちが仰天した“特別待遇”列伝…では、和田アキ子のギャラ事情について伝えている。