松岡&城島の謝罪で乗り切り? 国分太一コンプラ違反「説明責任」放棄と「核心に触れない」メディアを識者バッサリ
元TOKIOの国分太一(50)のコンプラ問題は、松岡昌宏(48)と城島茂(54)の謝罪でどこか収束に向かっているかのように見える。しかしネット上では、プライバシーを盾に日本テレビは説明責任を果たしておらず、株式会社TOKIOも“店じまい”で逃げ切りそうな現状に「モヤモヤが晴れない」「なんかダマされた感がする」などと、疑問を投げかける者も少なくない。
内堀雅雄福島県知事がTOKIO解散の翌日(6月26日)に、元リーダーの城島茂から電話で20分間に及ぶ謝罪を受けていたと、6月30日に報じられた。知事も「県として、これからもお二方にお力を貸していただきたいという思いは伝えており」と震災後の福島を支えてくれたTOKIOに好意的。松岡の会見に続き、城島の好感度も爆上がりだ。
しかしながら、国分太一のコンプラ違反の内容について全く知らないまま謝罪されるというのもおかしな話。同志社女子大学教授(メディア論)の影山貴彦氏がこう言う。
「日本テレビ、所属事務所の株式会社TOKIO、メディアすべてが事実関係を伝えることを放棄しているように見える。これが一般の事件ならば、被害者に配慮しつつもニュースとしてしかるべき事実関係は報じられるはず。一般企業でコンプライアンス問題があれば『詳細を明らかにしない』で謝罪はありえないし、批判を浴びるでしょう。フジテレビの件はパワハラと性被害という論点が明かされていますし、それだけにプライバシーを守る必要性は極めて大きいですが、今回の日本テレビの案件とは別。どこかプライバシーを隠れ蓑にしようとする狡猾さが透けて見えます」
メディアの不平等な報道にも疑義を呈する。
「松岡さんが詳細を『知らない』とコメントした時に報道陣がそれ以上質問することなく、そのまま報じてしまうこと、『当事者の説明が必要ではないか』と疑問を投げかけたTBSの安住紳一郎アナウンサーのまっとうな発言が話題になることもメディアの問題。日々のニュースもプライバシー保護を盾に詳細を報じなかったら成り立たないでしょう。裏を返せば“対象者を選別して”報道が変わるというダブルスタンダードです。これを不祥事乗り切りの定番化させないことがメディアの責任ではないでしょうか」
芸能界だけプライバシーが優遇されるということは、裏を返せば一般市民がないがしろにされるということ。国分報道は報道の不平等をも詳らかにしている。
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