フジテレビにCMが戻らない! 人気アナ“退社ドミノ”の深刻…「楽しくも明るくもない」コンプライアンスの内側
フジテレビの局アナ退社ドミノが続いている。東大医学部卒の才色兼備で、朝の情報番組「めざましテレビ」などの藤本万梨乃アナ(30)が本人の意向で年内をもってフジを退社すると1日発表となり、定年退職の青嶋達也アナを含めると、これで今年6人目。
「3月退社の西岡孝洋、椿原慶子、永島優美アナに続き、6月には岸本理沙アナ、そして今回の藤本アナと、人気の若手アナたちが続々とフジテレビを去るんです。藤本アナは今年8月に結婚し寿退社の部分もあるでしょうけど、本人はフリー転身の意向だそうですし、フジテレビに見切りをつけた部分が大きいのではないでしょうか。実際、フジでは2000年以降に20人以上の女子アナが続々と退社しているのですが、その主因が過重労働による体調不良、精神的ストレスが挙げられています。さらに2024年末からの中居正広氏トラブルで、女子アナ上納疑惑が報じられ、退社増加の引き金になっているとの臆測が広がっています。退社ドミノによって、現場の負担増大も懸念され、外部からも雪崩を打っているように見られています」
とは、放送担当記者。
「企業としてみると、中居氏トラブルに端を発するフジテレビ問題で離れたスポンサーの11月のCM再開社数は435社で、前年同月の495社に対して回復率は約87.7%。12月は536社中409社が戻り、同76.3%となり、経営体制刷新やコンプライアンス体制の強化があり、底は打ったように見える。それでも年間ベースでみると、まだ3割弱のスポンサーが戻って来ていない状況です。このままだと不動産事業へまっしぐらでしょう。しかも中居氏トラブルの元編成担当者が特に大きな責任を問われず会社に残っています。『楽しくなければテレビじゃない』をスローガンにしていた頃とは比べるまでもないくらいの閉塞感が否めません。花形だった女子アナの退社ラッシュはそれを如実に語っているともっぱらですよ」(同)
■コンプライアンスの壁で塗り固められたフジテレビ
現在フジテレビは親会社フジ・メディア・ホールディングスの理念として「伝える、変える」をスローガンに掲げている。持続可能な社会の実現を目指し、テレビの発信力を生かして社会課題の解決に貢献しようというメッセージが込められているらしい。だが、清水賢治社長の旗振りによるフジテレビ改革の象徴であったフジ・メディア・ホールディングス(HD)とフジテレビの取締役、安田美智代氏(55)をめぐるスキャンダルに火がつき、今もくすぶっている。
「11月7日の辞任発表では、会食費などで不適切な経費精算が複数確認されたと清水社長は説明しています。会社の通勤定期でまかなえる交通費を請求していたり、不適切な会食費を領収書分割で請求していたりして、25年までの5年にわたって約100万円の不適切経費があったとされていますが、これは『氷山の一角』とする、幹部のコメントも報じられています。果たして安田氏だけのものなのでしょうか。コンプライアンスの壁で固められた新生フジテレビの内側で息苦しい思いをしている社員もいると聞いています」(スポーツ紙芸能記者)
局アナの退社ドミノはまだまだ止まらないか。
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