旧ジャニ会見から1年半、STARTO社の再興成否…CD売上と人権意識から考察、ファンは一体何を望む？

　2023年9月および10月、旧ジャニーズ事務所は創業者問題で2度記者会見を開いた。その後、同社所属タレントのテレビ・CMの露出は大幅に減少。2024年4月からは、同社所属タレントのマネジメント業務を、新会社STARTO ENTERTAINMENT（以下、SE社）が引き継いだ。

　記者会見から約1年半、SE社は事務所を再興できているのだろうか。本稿では、記者会見前後から現在に至るまでにおいて、所属グループのCDシングル売上の推移と、その背景にある人権意識について振り返りたい。

2022年「オリコン年間ランキング」TOP10のうち6作品が旧ジャニ

　まず、記者会見前の2022年「オリコン年間ランキング」シングル部門では、旧事務所から6作がトップ10入りしていた。内訳は、King ＆ Prince（以下、キンプリ）が1位と9位、Snow Manが2位と3位、なにわ男子が7位と10位でそれぞれ2作だった。

　キンプリは、現Number_iの平野紫耀（28）ら3人の脱退発表があり、ファンのCD購入運動によるブーストもあったが、いずれにしても人気の高さを証明した。2020年のデビュー以来、毎シングル100万枚前後の売上を継続してきたSnow Manの強さは相変わらずで、前年デビューしたなにわ男子も勢いを継続していた。

　次に、創業者問題がくすぶりはじめ、2度の記者会見を挟んだ2023年の年間シングルランキングでは、旧事務所から7作がトップ10入りした。内訳は、キンプリが1位と6位、Snow Manが2位と3位、SixTONESが8位と10位でそれぞれ2作、なにわ男子が7位で1作だった。年間7作をトップ10に送り込んだのは、事務所の歴史を通じて、2009年、2020年以来3回目と、極めて高い数字だ。

　2022年のキンプリ脱退騒動時のように、2023年の創業者問題により“推しメン”や“推しグループ”存続自体に危機感を持ったファンが、テレビ・CM露出減に対抗し、CD購入で彼らを後押しした。もちろん、前年もトップ10入りしていた3組と、前年から売上を伸ばしたSixTONESなど、グループそのものの強さが大前提にある。

2024年トップ10入りは4作品

　SE社となり再スタートを切った2024年の年間シングルランキングでは、同社から4作がトップ10入りした。内訳は、Snow Manが1位と2位で2作、Aぇ! groupが4位で1作、SixTONESが10位で1作だった。トップ10入り4作は、2020年代で最も少ない数字となった。

【こちらもどうぞ】中居正広芸能界引退の一方で、評価を上げ続ける木村拓哉は何を思うのか。“正統派アイドル”好敵手との別離

　SE社がトップ10入りを3作落とした代わりに、日韓合弁会社のLAPONEエンタテインメントが、INIの2作、JO1の1作と過去最多の計3作を送り込んだ。トップ20まで見ると、K-POPボーイズグループも2組ランクインしている。

　2023年の旧事務所記者会見以降、それまで競合と見られていた他社ボーイズグループの露出が増えた。旧事務所から続いたー強体制が崩れ、自由競争の結果、相対的にSE社のトップ10作品が減った。

　ただ、2024年のSE社としての再スタート以降、所属タレントのテレビ・CM出演は、徐々に2023年記者会見以前のように取り戻されつつある。その中で売上を落とした原因は、他社ボーイズグループの台頭とはまた別のところにもある。

　記者会見のあった2023年下半期以降、それまで年間トップ10入りしていたキンプリ、なにわ男子、SixTONESに熱愛報道が相次いだ。いずれのグループも熱愛報道以降、トップ10入りできる水準のシングルを出せていない。