元TOKIO国分太一の日テレへの"反撃"に見え隠れする藤島ジュリー景子氏の陰
このままドロ沼の争いになるのか。日本テレビが6月に告発したコンプライアンス違反により、芸能活動休止中の元TOKIO国分太一(51)が、10月23日に日本弁護士連合会に「人権救済申立書」を提出してから膠着(こうちゃく)状態が続いている。
国分の代理人である菰田優弁護士は会見で、「日本テレビは、事情聴取をすることを本人には話さないで、いきなり事情聴取をしました。しかもその場で番組降板を告げたのです。本人にはろくに話も聞かないで、最初から処分ありきだった」として人権救済を求めた。
一方の日本テレビ側だが、福田博之社長は定例会見で「代理人がおっしゃるような、誘導的尋問やだまし討ち、そういった表現には全く当たらない」として真っ向から反論している。
「菰田弁護士といえば、2010年に高嶋政伸と美元(みおん)の離婚裁判において、髙嶋側の代理人として勝利に導いた人物。日弁連の副会長にもなったことのある法曹界の大物ですし、何より芸能界との太いパイプも持っている人です。窮地に追い込まれた国分にとって、これほど力強い存在はないでしょうね」(女性誌記者)
表舞台から姿を消してから約4カ月。なぜ、国分はこのタイミングでの"反撃"となったのか。そこには、ある人物の存在があるようだ。
■旧ジャニーズ傘下にあったTOKIOと国分
「彼をバックアップしているのは、元ジャニーズ事務所社長の藤島ジュリー景子氏ですよ」と、ある芸能プロダクション関係者はこう話す。
「TOKIOは21年に株式会社を設立してジャニーズ事務所を独立しました。ジャニー喜多川氏の性加害問題が公になるまで、その会社のトップは代表取締役を務めるジュリー氏でした。形式的には独立したとはいえ、実質的にはジャニーズ傘下。それほどTOKIOとジュリーさんは密接な関係ということです。今回の件でも窮地に陥った国分に対し、ジュリー氏としても何とかしてあげたいという"親心"が働いたのでしょう。ただ、残念ながら今のジュリー氏にもSTARTO ENTERTAINMENTにも、昔のようにテレビ局を黙らせるほどの力はない。腕利きの弁護士さんを紹介するくらいしかできなかったのでは」
国分の人権救済申し立てをスクープし、2週にわたって代理人である菰田弁護士のインタビューを掲載しているのが、週刊新潮だ。版元である新潮社は今年7月にジュリー氏のインタビュー本を出版しているのは、偶然なのだろうか。
「国分さんの本心でいえば、コンプラ違反も『その時にちゃんと言ってよ』という思いが強いのでしょう。ただ、これまではジャニーズ事務所というバックがついていたから、スタッフや共演者は事を荒立てなかっただけのこと。その"後ろ盾"が力を失った今、第2、第3の国分さんが出てきても不思議ではないでしょう。旧ジャニタレは戦々恐々としているんじゃないですか」(テレビ局関係者)
いまだ活動再開どころか、謝罪会見すら行えない国分。今後、どんな展開になるのだろうか。
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