不倫サレ離婚＆ステップファミリーとなった私が経験してきた問題は「お金」です。本連載は当時を振り返りながら、tumugiとともに実体験に基づく「離婚・再婚のリアル」をお伝えします。
別居は離婚への「準備期間」だったのか
全ての画像を見るみなさんこんにちは。この連載も早10回目を迎え、在宅勤務中に執筆活動を行うことにもすっかり慣れてきた今日この頃です（未だに納期ギリギリの入稿ばかりですが）。
さて、今回の記事では、主に離婚後の「養育費」に関して、私の経験などを交えながら話していきたいと思います。
前回の記事では、別居から9カ月のタイミングで妻から突然「離婚したい」と切り出されたところまでお話ししました。
妻がこだわった 女性としての存在意義
結局そのまま離婚するのですが、彼女が最後までこだわった部分が「家事の分担」や「子供のこと」ではなく「以前のように、妻のことを女性として見れるかどうか」です。この質問には驚きを覚えるとともに、とても申し訳ない気持ちになったことを覚えています。
「女性はいつまでも女性として見られたい」とはよく言いますが、まさにそのとおりなのでしょう。子供が生まれた後、私は彼女のことを「女性」ではなく「母親」として見てしまっていました。妻が不倫に走ったのも、そんな態度に寂しさを覚えたからなのかもしれません。
その質問に「YES」の返事ができなかった私は、つらい思いをさせてしまっていたことに対して、申し訳ない気持ちでいっぱいになりました。
今にして思えば、別居後フラフラ遊んでいた私とは違い、妻は仕事や娘への説明、大家さん含め周りの理解を得るなど、着々と離婚に向けて準備をしていたのでしょう。
シングルマザーを取り巻く厳しい現実
正式に離婚を決めた私たちが次に決めるべきことは「養育費」に関してでした。養育費に関する具体的な内容としては、金額は婚姻費用と同じ月5万円、期間は娘が20歳になるまで、または妻が再婚するまで、というものでした。
別居期間中から婚姻費用を支払っていたことや、お互いの関係性自体は悪くなかったことから、養育費に関する取り決めはすべて話し合いで決定しました。もっとも事の発端が妻自身の不倫であったことなどからも、「口約束のみでの取り決めとなることもやむなし」と考えたのかもしれません。
なお、最近の養育費の支払いに関する実態としては、以下のような実態があります。
養育費受給の実態は…
厚生労働省の「平成28年度全国ひとり親世帯等調査」では、養育費の月平均支払額は子ども一人あたり38,207円です。子どもが二人なら48,090円、三人なら57,739円と増えていきます。
そして、父親からの養育費の受給状況は「現在も受けている」が24.3％。つまり、4人のうち3人は、離婚後も養育費をもらっていないという状況なのです。
養育費の支払は法律上義務であるにもかかわらず、実に75.7％が支払われていないことからも、シングルマザーにとっては金銭的に非常に厳しい現実が待ち受けている可能性が高いと言えます。
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