国分太一との協議内容を“週刊誌にリーク”と言及…日本テレビ社長会見の波紋と、噴出した疑問の声
日本テレビが12月1日に行った定例社長会見で福田博之社長が「不信感を持たざるを得ない」と、11月26日に元TOKIOの国分太一(51)が行った会見について言及し、波紋が広がっている。
自身のどのような言動に対して日テレがコンプライアンス違反と認定したのか、12回にもわたり「答え合わせがしたい」と語った国分側に対し、「国分さんがヒアリングの場で自ら述べられたことが重大な違反行為。(国分自身)心当たりがある、反省を繰り返していると述べておられます。答え合わせをするまでもないと考えています」とバッサリ。
さらに面会の機会をという国分側の申し入れに対し、「いずれ時期を見てお会いすることができるだろうという気持ちから代理人弁護士と協議を続けておりました。ところがその最中に突然、代理人の方が私たちとの協議内容などを週刊誌に話した上で、人権救済の申し立てをされております。これには大変驚きました。協議内容を断りなく、週刊誌にしゃべってしまう代理人の方とはさすがに協議を続けることはできない」と却下した。
何の証拠も示さずに、国分の代理人弁護士が“週刊誌に勝手にしゃべった”と福田社長が断言したのも異例。「私たちが困惑し、不信感を持たざるを得ない振る舞いを続けています。関係者の方の気持ちを尊重していただけない状況下では難しい」と重ねてコメントした。
6月20日に国分の降板発表について会見を開いた際、福田社長は報道陣の質問にも中立を保ちつつ答えていたように見えたが、今回は「被害者感が強すぎる」という声も。
しかしながら、コンプラ違反が起きたのは他でもない日テレの番組内である。現場の主導権を握っているのも、放送しているのも日テレ。ネット上では「社長が責任を国分に押し付けたとしか見えない」という声もあがっている。同志社女子大学教授(メディア論)の影山貴彦氏がこう言う。
「今回の福田社長の定例会見は好ましくなかった。国分さんは他局の仕事も失って、貶められているわけですから、日本テレビに反省すべき点はないとは断言できないでしょう。これほどまでに国分さんの代理人弁護士に対してヒートアップしていると、日本テレビが何か隠し事でもあるのかと勘繰られるようなことも増えます。『法的には問題ない』と言ってはいますが、人道的には問題がないのか、ということも考慮すべきでは。このままではますますネットなどで事実でない情報が拡散することになりますから、今こそしっかり向き合うべきでしょう」
日本テレビは答え合わせ以前に「まちがい探し」も必要ではないか。
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