国分太一の反撃で日テレと“コンプラバトル”勃発…「プライバシー保護」の先のパンドラの箱が開くとき

更新日：2025-10-24 10:58

投稿日：2025-10-24 10:55

　元TOKIOの国分太一（51）が23日、代理人弁護士を通じて日弁連に人権救済を申し立てた。今年6月、日本テレビが会見で「複数のコンプライアンス上の問題行為」と共に「ザ！鉄腕！DASH！！」からの降板を発表した際、日テレから処分の根拠となった具体的事実を告知されなかった上、口外を禁じられて弁明や説明の機会を与えられず、その結果、他番組からの降板やスポンサー企業からの契約解除など重大な影響を受けた。それらは、日テレの対応に瑕疵があったからという主張だ。

「あの会見後、テレビとラジオで6本あったレギュラー番組はあれよあれよと終了し、レギュラー0本に。TOKIOは解散し、自分も無期限活動休止中で引退同然になっています。国分はコンプラ違反を認め『行動の慢心が原因だった』とコメントを発表しましたが、会見では日テレの福田博之社長が『プライバシー保護』を繰り返し、コンプラ違反とした具体的事案を明らかにせず、記者団から追及されていました。このとき、国分本人にも同様の対応だったというのです。番組を降板させるなら当然、説明責任はあるでしょう。文面にできないなら、口頭でもよかったでしょうに、それもしていなかったというのは、驚きました」

　とは、放送関係者だ。

　日テレは6月の会見に、国分を同席させ、謝罪や弁明の機会をもうけることもできたかもしれない。そうしない理由を質問された福田社長は、「当社のことですので」とひと言だった。

「今回の国分サイドの動きに対しても、日テレは同じ主張を強硬に繰り返し、説明責任もスルーですが、ここまでくると何かあるのかなと勘繰られてしまうのではないでしょうか。旧ジャニーズの性加害問題が国内外で報じらた最中、報道番組『news zero』でキャスター櫻井翔を画面からフレームアウトさせた局ですから『そういう（隠蔽）体質なのか』という批判も聞こえてきます」（同）

■男性スタッフへの性的ハラスメント疑惑という続報の真偽

　一方、国分の“反撃”についても、「YouTubeとかに自分で動画を上げて説明するのじゃダメなの？」と、実業家の西村博之（ひろゆき）氏がポストしたように、疑問視する関係者も業界には少なくない。

「無期限活動休止となって、自宅で静養しつつ投資を学んでいるなどと伝えられる一方、『何をやったのか』という核心について、複数のスタッフにセクハラを含むハラスメント行為があったのではないか、とする一部報道もあります。事実関係を突き詰めていけば、そうしたことも明るみに出るかもしれないが、国分サイドはそれを良しとしているのだろうか」

　と、この問題を取材する芸能ライターは疑問を口にする。

　国分対日テレのバトルは、どちらかが「パンドラの箱」を開けることになるのか。今後に要注目である。

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