自活という道を閉ざしてはいけない
筆者が敬愛する林真理子先生も、『野心のすすめ』（講談社現代新書）で、同じような内容を述べられていた記憶があります。夫婦間で金銭問題が起きたとき、自身に経済力があれば助ける、あるいは理由によっては離婚するなど、人生の選択肢の幅を広げられます。
パートナーを全面的に信頼する、しないという問題ではなく、誰とすごしても人生は自分が主役。自分がどう生きていきたいのか、冷静に判断するためにも、自活という道は閉ざさないでほしいと願いたくなる、後藤先生の言葉でした。
金銭問題も、夫婦関係の破綻につながる大きな要因になります。もし相手が自分に隠れて借金を背負っていて知らずに結婚した場合、入籍以前の個人の借金なので妻に返済義務は生じることはないそう。ただし、相続したとか、借金の使用用途が家賃、公共料金、生活必需品、医療費、教育費などの場合は日常家事債務に該当するので、妻にも支払い義務が生じる場合もあるとの答えが……。
念には念をと思った筆者は、ネットで「婚約者 借金 調べる」で検索。婚前調査会社がヒットしました。入籍前に相手に知らせずに調査会社に依頼する時点で、結婚生活に最も重要な「信頼関係」にヒビが入っている気がしなくもありません。ですが、この依頼を実行するかどうかは別にしても、婚約者の金銭問題は「絶対に結婚してはいけない男性の特徴」にもあてはまるのです。詳細は次回、お伝えします。
※エピソードは個人情報保護のため、一部脚色してあります。
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ごとう・ちえ
▽京都府出身。大阪大学文学部卒業後、大手損害保険会社に入社するも、5年で退職。大手予備校での講師職を経て、30歳を過ぎてから法律の道に進むことを決意。派遣社員やアルバイトなどさまざまな職業に就きながら勉強を続け、2008年に弁護士になる。荒木法律事務所を経て、17年にスタッフ全員が女性であるフェリーチェ法律事務所設立。離婚・DV・慰謝料・財産分与・親権・養育費・面会交流・相続問題など、家族の事案を最も得意とする。中でも離婚案件は女性を中心に、年間約300件、のべ3000人以上の相談に乗っている。著書は『誰も教えてくれなかった「離婚」しないための「結婚」の基本 女性弁護士が3000人の離婚相談で見つけた「パートナー選び」の絶対法則』（KADOKAWA）
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