国分太一の先行きはさらに険しくなった…「答え合わせ」連呼会見後、STARTO社がTOKIOとの年内契約終了発表
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「長年の活動の中で、立場と環境にあぐらをかいていた部分があった」
11月26日の国分太一（51）の記者会見でもっとも象徴的な言葉だった。
立場とは当時のタレントとしてのポジション。番組の顔として、なんでも言えた国分。周囲はお殿様でも扱うように指示に従い国分を大切にする環境を整えたことで、国分は「あぐらをかき」好き勝手に振る舞った。
「実るほど頭を垂れる稲穂かな」とはならず、国分に注意する者もいない。振る舞いはエスカレート。パワハラ、セクハラに至った流れは、中居正広と酷似している。
自覚のなさが最大の要因だが、歴史を振り返れば、立場と環境は旧ジャニーズ事務所によってつくられてきた。タレントのスキャンダルなど事務所に不都合な話は、テレビ局に「全ての番組からうちのタレントを引き揚げる」と圧力をかけたと言われてきた。
極めつきが、ジャニー喜多川社長の性加害の隠蔽だった。テレビ局にとって厄介な人でも、タレントにとっては心強い守護人。「常に事務所（メリー氏）が守ってくれる」という気持ちが当たり前と思うタレントも少なくなかった。
芸能界の一大勢力だったジャニーズがなくなり、代わって受け皿になったスタート社。国分のTOKIOも在籍していたが、スタート社とはエージェント契約に切り替えられていた。日本テレビにとっては好都合なタイミングだった？
■日テレの対応は妥当だったと思う
今年6月、「番組担当者が交代するので挨拶を」と国分を呼び出し、その場で「コンプラ違反」を突き付け、番組降板を通達した。
もしも、スタート社に所属していたら、事務所を飛び越え国分を呼び出すことはなかったはず。番組とタレントをつなぐのが事務所の役割。業務連絡でタレントを直接、呼び出すことは原則できない。
国分の現在の肩書はタレントで事務所の副社長。直接、連絡するのはスジが通っている。国分にとっては「だまし討ち」のように感じたろうが、アポイントの段階でコンプラ問題を明かせば、国分が事前に誰かに相談もできるし対策を練ることもできる。日テレは被害者保護も含め抜き打ち的に行った。妥当な策だと思う。
国分は日テレへの抗議も込めての会見だった。
5カ月ぶりの公の場に現れた国分の顔は青白くやつれオーラも消えていた。それでも「復帰への糸口を見いだしたい」思いが会見にあったと推測できる。
会見を開いた水曜日は微妙なタイミングだった。
翌日発売の「週刊文春」には「国分太一が自白した2つの猥褻事案の全貌」のスクープ報道。2人の女性スタッフが国分から受けたセクハラ行為が具体的に語られていた。
文春は取材の過程で国分の弁護士に会っており、会見の日にはおおむね把握していたはず。
国分はこの話に触れることもなく、「答え合わせ」の言葉を繰り返した。国分の会見を受け、日テレの社長は1日の定例会見で「国分さんがヒアリングの場で述べられたそのものが重大なコンプライアンス違反」と、答え合わせの必要なしと断言した。
国分の会見が終わったタイミングで、スタート社は公式サイトに「TOKIOとの契約を年内をもって終了する」と発表。城島茂、松岡昌宏、国分の3人は今後、個人で活動することになる。歌手や俳優と違い、好感度と人気が命のタレント。国分の席は、後輩タレントで十分埋めることができる。国分の行く道はさらに険しくなった。
（二田一比古／ジャーナリスト）
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